ぼくが誰かに仕事を依頼する上で、ぼくがリピーターになるポイントがあるとすれば「提案」だろう。
依頼したときに「ここはこうした方が、より良くなると思います」と提案されるのは嬉しい。
「より良くなる」というのは、望んでいる理想形やそれ以上の形になることだ。
このために邪魔になっているところを、こちらが気づいていない場合は、それをどう改善すれば良いのかを提案して欲しい。
邪魔があるというのは、少なくとも理想形にならない可能性を十分に孕んでいるわけだから、ここを提案されないと、専門家に依頼する意味がなくなる。
そういう提案をしない専門家の場合、機械に依頼した方が、時間と労力のコストが下がっていいよね、ということになる。
世の中の依頼と受注の関係は、こういう、依頼する意味がない専門家が多く、「AIに仕事が奪われる」という議論は、提案をしない仕事の仕方しかしていないから起きることだ。
しかし、提案で気をつけなければならないのは、指摘をしただけであれば批評でしかない、ということだ。
批評は提案ではないのだ。
そして、理想形やそれ以上の形を達成するための、邪魔になっていることを言うのではなくて、「できるかどうかわからない」と言う専門家がいるが、それでは指摘にすらなっておらず、できるかどうかわからないなら、できる人に依頼した方がいい。
つまり、この両者は依頼をして欲しくないか、依頼をしてもつまらない専門家と思われる。
「あの人に依頼してもつまらないよね」と思われたら、提案型の人はリピーターにはならない。
逆に、なるべく安く依頼したい人ほど、つまらない専門家に依頼をリピートする傾向がある。
ぼくのところに依頼してくれる人も、真っ二つに別れるんだよね。
安く済まそうと思っている人は、絶対にリピートしないから。
だから、ぼくも提案型の専門家じゃないとリピートしないんだよね。

受賞してから、「事務所に残っていても受賞できただろうか」と考えてみたことがある。
たらればの話はキリがないのはわかっているが、事務所に勤めるデザイナーは似たような疑問を抱いているだろうと思い、ちょっと考察してみた。
　
結論から言うと、難しいだろう。
理由として、ぼくは生産性向上にかなり努めてきたことが挙げられる。
それは、今も変わらずに努めている。
なぜ努めて生産性を向上させようとしているかというと、生産性の向上は提供するクオリティに直結するからだ。
「生産性」について語ると多くの人が、「効率的にお金を稼ぐこと」と考えるみたいだが、この考えは生産性を向上させない。
生産性の向上とは、「適切な時間をかけて作られる高品質のものを、適切な価格（高い価格）で売ること」だ。
つまり、「高級なものを高級な価格で売ること」と言える。
日本人が間違っているのは、「高品質のものを、短い時間で安く買うこと」に生産性があると思ってしまうことだが、これは収益が下がり、結果として納税額が減り、国益が減るため、生産性は下がることになる。
そして、このことが、事務所に勤めるデザイナーが、疑問を抱くだろうと予測できることでもある。
実際に、独立してからこの手の質問は多い。
　
早速だが、どんなことに取り組んできたか。
一つ目は、設備投資だ。
新聞図書費をケチらない事務所は多いと信じたいが、使用するデジタル機器への投資をしない事務所は極めて多い。
日本にあるすべての事務所を調べたわけじゃないから、正確さは欠けるが、ぼくが勤めていた事務所をはじめ、見学させてもらったり、仕事を手伝った事務所のデジタル環境はひどいものだった。
事実、ぼくが事務所に勤めていた頃、会社から支給されたパソコンだとOSのアップデートができず、ソフトの新バージョンをインストールするには、私物のパソコンを使っていた。
クライアントの方がアプリケーションのバージョンが新しい場合があり、バージョンを下げてから同僚に共有する。
これが積み重なれば、大きなコストとなる。
こういうことをひとつでも放置できる企業というのは、その他のすべても放置できる企業であることが多く、旧式のデジタル機器を使用するコストは、そのまま生産性の低下につながる。
しかも、たとえ、パワーのあるパソコンがあっても、それを使っているのは作業量の多い若手ではなく、役職のある人だったりする。
　
これが二つ目と関係しているのだが、役職に酔う上役が多い。
本来、デザイナーやディレクターというのは役割の違いであって、ディレクターは役職とはならないのだが、日本ではなぜか役職として存在している。
これもまたすべてのディレクターを調べたわけではないが、縦割り社会が長く続いた日本の習慣が、クリエイティブ業界でも根付いている。
ディレクターやデザイナーが職種ではなく、役職になってしまっていて、優秀な若手が時代錯誤な年配に翻弄されている現場がある。
こういう現場では、クライアントの都合をディレクターが聞くばかりになり、事務所が疲労困憊になる。
これは営業職のいるデザイン事務所でも、同じ現象が起きる。
そして、デザイナーが疲労困憊になれば、インプットに当てる時間や労力の確保が困難になり、勤める年数が長くなるほど、知識も技術も古びたものになり、若手の方が優れてくるのだが、若手はこれを発揮しても、成績に反映されないので、自分の行いが無駄だと思い込むようになる。
安いくて納期の厳しい仕事しかなく、これをこなしても、安い賃金しか支払われず、手柄はクライアントと会っている営業かディレクターに持っていかれる。
そうして、負のスパイラルから抜け出せなくなった若者は、先輩ディレクターと同じような仕事の仕方しかできなくなる。
　
これが、三つ目につながってくる。
クライアントの都合を聞くばかりになり、安い仕事を短納期で請け負う事務所となっているケースだ。
クリエイティブ系の事務所とは、ただでさえプライドの高い人間の集まりなので、自分たちが高い品質を提供していると思っているのだが、クライアントは安く、納期までに仕上げるから依頼をしているというケースは多い。
実際に、ぼくが関わっていた案件で、事務所と長い付き合いのあったクライアントと仲が良くなって、先生事務所ではなく、自分たちへ多く依頼している理由を聞いたことがある。
とても丁寧な言い回しだったが、一言にまとめると「安いから」だった。
それで受注が多くなるのだから、要するに「薄利多売」だ。
あけすけに話す自分を前にして、舌が滑らかになったのかもしれないが、ぼくはその言葉を聞いたとき、自社内の人たちが豪語しているプライドと、社外の評価のギャップに絶句したことを覚えている。
　
クライアントが何で喜んでいるのか。
ぼくが値下げ交渉を一切受け付けないのは、当時の経験が影響している。
自分のプライドの高さは、自分がよく知っている。
品質を売りにしているのなら、必要な時間をかけ、必要な値段を伝える。
それでも、クライアントと懇意になることは可能だ。
雑談をしたり、本音で話したり、お互いのことを気にかけたり、普通の友達や家族のような付き合いをさせていただいている。
　
だから、ぼくの伝える価格が高いと感じた人とは、関係は持たないようにしている。
高いのではなく、「今は払えない」のなら、払えるタイミングや可能なことを一緒に考える。
そういう仕事づきあいをさせていただいている。
　
長くなってしまったが、受賞に至るクオリティを担保できたのは、労働生産性の向上に努めたことが、少なからず影響している。
一つ目は設備投資、二つ目は役職を無視すること、三つ目は高い品質のものを適正価格で売ること。
事務所を辞める前、ぼくはこの三つを求めていた。
そして、この三つは叶えられている。

江口が関わらせていただいている「里山まるごとホテル」が、国際的なデザイン賞「Red Dot Award 2019」の「Brands & Communication Design」部門で受賞しました。
　
日本語的に言うと、「ブランディングとコミュニケーションデザインで世界的に認められた」ということです。
自信はあったけれど、人のためにアワードに参加するのは初めてだったので、受賞の知らせを受けたとき、思わず「あ〜、よかった」と言っちゃいました。
　
インバウンド収益は観光業における輸出収益になる。
労働人口が減り、生産性を向上させなければならない日本の収益源は輸出が鍵になる。
里山まるごとホテルが、そのひとつになれば幸いです。
（語尾が揃っていないのはわざとだよ）
　
友人も知人も少ない江口が、彼らの利益向上に貢献できることといえば、世界のスケール感を体験してもらうことと、受賞によって全世界に告知してもらうことぐらい。
ブランディングとコミュニケーションデザインで利益向上が図れる時代、デザインを理解していれば、自ずとブランディングとコミュニケーションデザインは達成できる。
人類を理解すれば、デザインは達成できる。
つまり、利益向上に役立つことができる。
こういうことを理解して形にできる事務所が、もっと増えて欲しい。
　
もうひとつの理由は、別のところで育てている若者のキャリア相談を受けたとき、獲りたいアワードの名前で、いの一番に挙がっていたこと。
江口が受賞したら、受賞までのステップを彼に伝えられるだろうと思って。
　
三つ目の理由は、ぼくのような仕事人間を、現代では寒い奴となること。
過去には、そういう人がかっこいいとされてきたから、現代でどう思われるか、というのはどうでもいいです。
けれど、どんな人がクリエイターに向いているか、というのは全く別の話。
たったひとりでも、コツコツ、想像力と技術力を高める人、妥協が嫌いという人さえも妥協していると感じてしまう人、そんな人がクリエイターに向いている。
つくづく、自分の仕事が、現代では犯罪でなくてよかったと思う。
犯罪になる時代や、犯罪とは言わないまでも賎しい仕事として思われていた時代もあったのだから、これを改善してきた先達には感謝しきれない。
　
藝大も美大も出ていない、ぼっち力全開事務所の江口が受賞できたのは、お亡くなりになっている人も生きている人もごちゃまぜになって、たくさんの人が彼を育ててくれたからだ。
同じような人達の励みに、ちょっとはなれただろうか。
　
ちなみに、写真でも世界行ってますからね、えぐっちゃん。
二足のわらじ？　必要とあらば何足でも履きます。
だって、毎日仕事しているんだから。
　
と、言いながら、ベルリンに友達いないし、英語もできない。
車の運転もできないし、腰痛持ちで座ってられない……俺よ、ポンコツすぎるぞ。
とりあえず、英語を教えてくれる人を探そうかな。
　

上手い言葉が見つからないが、受け手と送り手で「言っていい言葉」は変わる。
例えば、何かを渡すときに約束の日から遅れてしまった場合、どんな理由があっても「仕方がないっすね」と慰めの言葉を言えるのは、受け手側だ。
これを送り手側が「仕方がなかった」と言えば、開き直りと捉えられても仕方がないだろう。
一方で、送ったものを無駄にしてしまった場合、「仕方がないっすね」と言えるのは、送り手側だ。
これもまた、無駄にしてしまった受け手側が「仕方がなかった」と言えば、開き直りになるだろう。
　
世の中は、同じ言葉でも「言っていい言葉」かどうかは、その状況で変わる。
特に「仕方がなかった」という言葉は、物分かりの良さが醸し出される分、言っている方は気持ちがいいし、逆にそのような状況で相手に詰め寄れば、利己的な愚者に映り、その場は良くても関係性は終わるだろう。
だから、「仕方がなかったね」と言われる方は、この言葉に慣れてはいけない。
「仕方がなかったね」と言っている裏には、「次は同じことはやらないでね」という意味が込められている。
これを読み取らずに、二度三度と同じことを繰り返すと、これもまた関係性を壊すことになる。
関係性を壊す立場が変わるだけで、やはり、「仕方がなかった」ということを、どうやって減らしていくかが、経験値を積むということなのだろう。
　
慰めの言葉をかけられたとき、安堵するのか、悔しい気持ちになるのか、それはもうその人次第なんだけどね。

専門家との関わり方がわからない場合、医者と患者の関係だと思えばいい。
治療でも予防診療でも、医師の診察に対して「あーだこーだ」言えば、医師から「他所に行って」と言われるのがオチだ。
診察代を払ってから、他所に行くだけだ。
治療を受けなくても、診察を受けたら診察のための料金を支払い、他所に行くだけだ（わざわざ書いているのは、医師と患者の関係に喩えているため）。
　
職業倫理というのは、ヒポクラテスの誓いがはじまりとも言われ、専門家と依頼人には知見に大きな隔たりがあることが、職業倫理を働かせる理由となる。
だから、専門家は依頼人にとって不利益になることはしないし、依頼人にとって利益になることしかしないという職業倫理を働かせている。
そのため、患者が文句を言う前に、医師の診察は患者の利益になるものだけだ。
それにも関わらず文句を言えば、「他所に行って」と医師から言われても仕方がないことだろう。

これは医師だけでなく、デザインでも同じだ。
依頼人が「あーだこーだ」言えば、クオリティは下がるものであり、あまりに酷ければ「他所に行って」となる。
これはデザインだけでなく、なんでもそうだ。
飲食店でも、建築事務所でも、クリーニング屋でもなんでも同じだろう。
　
依頼人の欲望を叶えることが仕事なのではなく、依頼人の課題を治療し、予防診療をし、より良い将来をつくることが我々の仕事なのだ。
これを「依頼人の欲望を叶えること」だと勘違いしている人が多い。
お客様は神様ではなく、課題を抱えた患者だ。
　
これを間違えて事業を行うと、価格競争の戦略をとりやすい。
価格競争を「戦略」なんて言っていいのかは疑問だが、本を読んでいて価格競争によって利益を得ることを、「Last man Standing利益」と呼ばれるのを知った。
なるほど、上手い言い方だ。
こういう競争はジリ貧の争いになり、勝者になっても、安い価格に慣れてしまったユーザーを相手にしている以上、値上げができなくなる。
残った勝者が値上げをすれば、それより安い挑戦者が登場する。
そして、勝者は他の戦略をする体力もなければ、クリエイティビティもない。
つまり、勝者になっても、いつかは負けるのだ。
これが現状の日本および、日本企業の姿だ。
　
依頼人が抱えている課題に対して治療をしたり、同じような課題が起きないように予防診療を提案するのは、専門家だからできること。
依頼人と議論をしても無駄なのは、依頼人と専門家の間の能力差に、大きな隔たりがあるからだ。
そのため大事なのは議論ではなく、聞き出すこと。
潜在的な課題原因を聞き出すための話し合いが、依頼人と専門家の間に必要なことだ。